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新型コロナウイルスに代表される感染症に備えて保険を検討したとき、どんなポイントを重視したらよいでしょうか。感染症のための保険にはさまざまなものがありますが、補償される内容には違いがあります。この記事では、一時金の出る保険のメリットについて詳しく解説します。保険を見直すときや加入を検討するとき際の参考としてみてください。

感染症にかかったときの経済的リスク

新型コロナウイルス感染症をはじめ、何かしらの感染症にかかってしまったときの経済的リスクを考えるうえで、まず心配なのが治療や入院に必要な医療費でしょう。厚生労働省が定める「指定感染症」に類する感染症の場合は、入院や治療に必要な医療費は公費で負担されます。

その際、入院時の医療費以外の雑費は自己負担で、公費でのフォローはありませんので注意してください。また、PCR検査に関して、自治体や委託先の医療機関で精密な検査が必要と診断された場合の費用は無料です。なお、自主的な検査や民間のクリニックの検査費用は自己負担になります。

以上のように入院や治療、検査に関しては公費で賄われるところが殆どですが、入院時の雑費や自主的な検査など自己負担するケースもあるのです。また、自宅待機期間も含めて、隔離によってそれまでの日常生活ができないことや、仕事を休むことによる経済的リスクも心配です。

そうした感染症発症による経済的リスクを軽減するためには、あらかじめ生命保険会社に加入しておくことが大事です。新型コロナウイルス感染症などの感染症にかかったときのために、各生命保険会社では給付金や一時金などさまざまな保障サービスが用意していますので、気になる方は各保障サービスを見比べてみましょう。

各社共通の対応

各生命保険会社の対応としていくつか共通点があります。入院時と死亡時に大別して、各社にどのような共通点があるのか紹介します。

入院時

まず、入院時の対応の共通点です。新型コロナウイルス感染症は、疾病入院給付金支払対象となる疾病に該当するとしています。新型コロナウイルス感染症においても病気の治療のための入院とみなすため、医療保険などの入院給付金の支払対象となるのです。医師の指示で医療機関に入院した場合は、新型コロナウイルス感染症の検査結果に関係なく支払対象となります。

死亡時

次に、死亡時対応の共通点です。新型コロナウイルス感染症が原因の死亡は、疾病による死亡とみなされるため、死亡保険金の請求対象となります。このほか災害死亡保険金の対象としている場合や、保険金削減や部位不担保の特別条件付き契約の特別条件を適用しないなど、コロナウイルス感染症による死亡に対して配慮している保険会社も一部あるようです。

また、金融庁の要請もあり、保険料払込みや保険契約の更新に関して、各保険会社が猶予期間を設けるなどの特別措置を講じるケースもあります。

感染症に適用される一時金には何がある？

ここで、感染症に適用される一時金にはどのようなものがあるのかを見ていきましょう。

入院給付金

保険会社によっては、特別に入院給付金が出る場合があります。2022年9月26日から自宅療養の場合給付金の対象外になる保険会社があるため、各保険会社に「給付の対象か」確認が必要です。

入院一時金

保険会社のなかには、自宅療養中でも入院一時金が出るところがあります。日額の入院給付金が出る保険商品がある保険会社を選びましょう。

診断一時金

診断一時金という特定感染症診断の一時金が出る保険会社があります。新型コロナウイルス感染症が感染症の第2類相当に分類されているため、「陽性」と診断されたときのための診断一時金の保険商品を用意しているようです。なお、保険に加入して90日経過しなければ、保障開始にならない点には注意が必要です。

感染症に適用される保険、保険料の相場はいくら？

コロナ対策に必要な保険料はいくらぐらいなのでしょうか。保険会社や被保険者の年齢にもよりますが、月々3,000円～10,000円程度が目安です。意外とリーズナブルな点が魅力ではないでしょうか。また、一回きりの保障ではなく、一定期間が空けば保険期間中に何度でも保障される場合も多い点もポイントです。

感染症に適用される保険、その他の対応は？

新型コロナウイルス感染症をはじめ、感染症に関する保険に入るための対応はかなり柔軟になっています。たとえば一定の条件を満たせば、紙の申込書を書くことなく、オンラインで保険契約を簡潔できる体制が確立されています。個人の契約で20歳以上であれば、オンラインで1日だけで契約できるところもあり、手間や時間をかけることなく加入できるため便利です。

また、保険に加入さえしていれば、診断一時金を除く給付金や一時金を受け取れます。手軽に経済的リスクを軽減できるのは魅力です。一方で、すでに微熱など疑わしい症状が出ていると、その後に保険に加入しても保険金は出ません。感染症に関する保険は充実したものが多いですが、その充実した保障を受けるためには万が一の備えとして加入しておく必要があります。

まとめ

ここまで新型コロナウイルス感染症をはじめとする、感染症に対する保険内容を紹介してきました。保険会社によって多少なりとも差異はありますが、基本的にコロナによる入院と死亡はほかの疾病時と同様の扱いとなっています。保険会社の充実した保障を受けるためには、感染の前に備えとして加入しておく必要があります。仕事やイベントなどを理由に、感染リスクのある行動を取らざる得ない方はあらかじめ保険加入しておくと安心です。